自動運転で日本の産業構造を変換しよう

　昨日、日本の時価総額トップ・テンを見た。本日はアメリカの時価総額トップ・テンを見てみたい。（2014年6月末）

　　１位　　アップル

　　２位　　エクソン・モービル（石油）

　　３位　　グーグル

　　４位　　マイクロソフト

　　５位　　バークシャ・ハサウェイ（投資会社）

　　６位　　ジョンソン＆ジョンソン（製薬）

　　７位　　ウェルズ・ファーゴ（銀行）

　　８位　　ジェネラル・エレクトロニック（電機）

　　９位　　シェブロン（石油）

　　１０位　ウォルマート・ストアーズ（小売）

　実に、上位５社のうち、３社がIT関連企業となっている。

　もちろん、トップ・テンにはIT以外の企業も含まれている。例えば、石油関連の２社が含まれてほか、製薬、銀行、電機、小売の各産業における代表的な銘柄が並んでいる。

　しかし、ITがアメリカの基幹産業となっていることは、トップ・ファイブを見れば、一目瞭然だ。そして、未来のトップ・テン入りを目指し、シリコン・バレーを中心に、ITベンチャーが次々とスタート・アップしている。

　アメリカにおいては産業構造の変換が着々と進んでいる。

　日本における自動運転の開発・推進は、日本の産業構造変換を推進する千載一遇のチャンスであると考えている。

　日本の代表的な企業の銘柄は変わらなくても良い。自動運転を推進することで、ITが今よりも更に広く利用され、実質的な意味において、日本の産業構造が変換することが必要だと考えている。

　従来からのモノ作りの強さを基盤として、ビッグ・データをITで処理することで、従来は出来なかったことが出来るようになる。それを実現することが、日本が生き残る道だと考えている。